駒澤大学 大学案内2017
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078KOMAZAWA VOICE 2017仏教学部文学部経済学部法学部経営学部医療健康科学部グローバル・メディア・スタディーズ学部◆選択必修…40 指定された範囲から、定められた単位数を修得しなければならない科目●選択………52 自らの興味関心で自由に選択できる科目専門教育科目:92単位全学共通科目:30単位(詳細はP.17)広 域 選 択 : 8単位※教職課程科目は1年次から、資格講座科目は2年次から開講しています(P.131)。※教職課程・資格講座は卒業に必要な単位には含まれません。 ※他学部履修は16単位以内。卒業必要単位130単位▶ 専門教育科目2017年度(予定)2年次以降は4つのコースのなかから自分自身の興味や関心によってコースを選択します(コース登録は1年次秋)。各コースはそれぞれの専門科目を体系的に順序立てて学べるようにカリキュラムを組んでいるので、自分の研究をより専門的に深め、拡げていけます。政治学の多岐にわたる分野を体系的かつ効率的に学べるカリキュラムを提供しています。政治学の基本的な理解を深めるための専門教育科目を1年次から受講できるので、入学時点で自分が何を学びたいのかはっきりしていない人でも、将来の方向性を見つけられます。ゼミではフィールド・リサーチやディベート、国会見学など教員の工夫を活かした指導があります。公務員、議員、NPO、民間企業の方など本学科卒業生を招いた「実務者講座」やマス・コミュニケーション研究所の講座では政治や行政やマスコミの実務も学べます。グローバル化が進む現代社会において、政治や社会の変化に対応できる専門的要素と総合的知識を持つ人材が必要とされています。そこで政治学科は、独創性や判断力、行動力を備えた実践的教養人の育成、次代を担える知識と能力の養成、地域社会、国際社会で活躍できる人材の養成を目的としています。4つのコース制において豊富で多彩な専門教育科目を体系的に学ぶことを通して、政治や社会を見る眼を育むとともに、論理力、分析力、問題解決力などの修得を目指しています。政治学科では、国家公務員、警察や消防を含む地方公務員、教員、銀行、証券、商社、製造業、ITサービス、不動産、など、多岐にわたる分野で活躍する人材を輩出しています。判断力、行動力、問題解決能力を備えた実践的な教養人を育成する公務員や議員など政治行政の第一線で活躍する方を講師に招き、生の情報を得る(写真:文京区議前田邦博氏)仲間と共同で、または個人で行なう研究活動を通して「現代政治をみる視点」を養う提示されたテーマについて肯定側、否定側に分かれて討議する政治学科の伝統行事■「実務者講座」の授業風景■現代政治学のゼミ風景■政治学科ゼミ対抗ディベート大会▶ 学びのポイント4つのコース制で体系的な学修を実現多岐にわたる豊富な専門科目を効率的に学ぶ豊富な教授陣と現代社会の「骨組」を学ぶ◆ヨーロッパ政治史 ◆日本政治史 ◆国際関係論 ◆比較政治学 ◆外交・安全保障論 ◆国際法◆北米政治論 ◆中南米政治論 ◆オセアニア政治論 ◆中東政治論 ◆アフリカ政治論 ◆東アジア政治論◆東南アジア政治論 ◆南アジア政治論 ◆ロシア政治論 ◆ヨーロッパ政治論 ◆EU政治論 ◆グローバルガバナンス論◆政治学方法論1・2 ◆現代政治理論応用 ◆政治思想史 ◆政治制度論 ◆日本政治史 ◆ヨーロッパ政治史◆政治過程論 ◆国際関係論 ◆比較政治学 ◆政治社会学 ◆政治経済学 ◆外交・安全保障論◆グローバルガバナンス論 ◆ジェンダーと政治◆政治制度論 ◆政治過程論 ◆政策決定論 ◆比較政治学 ◆政治学方法論1・2 ◆マス・コミュニケーション論◆ジャーナリズム論 ◆比較メディア論 ◆数量政治学 ◆政治心理学 ◆政治社会学 ◆政治経済学教員をはじめ、社会の各分野で次世代の人間育成と持続可能な社会の形成に深く携わる人材を育てます。現代社会と政治コース海外の地域や人に関する深い知識を持ち、国際機関やグローバルに活動する企業で活躍できる人材を育てます。国際・地域研究コース情報収集技術とメディアリテラシーを修得し、マスコミや企業の企画・開発・宣伝広報部門で活躍できる人材を育てます。政治とメディア研究コースコース共通科目 ◆日本政治入門    ◆現代政治理論入門  ◆現代政治分析入門1  ◆現代政治分析入門2  ◆国際関係入門  ◆国際社会入門    ◆行政学・公共政策入門コース共通科目●政治学特殊講義(1)~(4) ●実務者講座 ●比較憲法 ●現代国家論 ●外交史●国際関係とメディア ●世界政治とメディア ●NPO/NGOとメディア ●地方財政論a/b ●地域計画論A/B●時事英語 ●国際紛争解決法(3・4年次) ●社会保障法(3・4年次) ●測量学 ●他コースの選択必修科目など◆地方行政 ◆政策決定論 ◆行政法総論 ◆民法(総則・物権法) ◆刑法総論 ◆地方自治法◆都市・まちづくり論 ◆社会政策 ◆環境政策 ◆公共政策論 ◆行政救済法(3・4年次) ◆労働法(3・4年次)公務員および行政の公共性を理解した上で、望ましい・住みやすい地域社会の構築に関与できる人材を育てます。行政・公共政策コース◆政治学基礎     ◆憲法●基礎演習●演習Ⅰ ●外書講読Ⅰ●演習Ⅱ ●外書講読Ⅱ2年次4年次1年次3年次気になる講義は検索してみよう!P.020

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