東京理科大学 大学案内2018
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卒業後の進路(平成29年3月31日現在)主な就職先(当該学科を卒業の本学大学院生を含む)進学45.5%(45人)その他機械器具17.2%(17人)情報通信業15.2%(15人)その他内訳:電子部品 10.1% (10人)公務員 3.0% (3人)サービス 2.0% (2人)電気・ガス・水道・熱供給業 2.0% (2人)卸売・小売業 2.0% (2人)金融・保険業 1.0% (1人)教育・学習支援業 1.0% (1人)その他(進学・留学予定者等) 1.0% (1人)東京理科大学(助教)、IHI、アルパイン、伊藤忠テクノソリューションズ、NEC、NTTコミュニケーションズ、NTTデータアイ、NTTデータ先端技術、NTT東日本、オリエンタルモーター、キヤノン、KDDI、小松製作所、サンディスク、JR東海、JR東日本、JR東日本情報システム、JR北海道、スズキ、スタンレー電気、ソニー、ソニーイーエムシーエス、ソフトバンクグループ、ソフトバンクモバイル、大和証券グループ本社、千葉銀行、TDK、テクノプロ、東海理化、東京エレクトロン、東京電力、東和エンジニアリング、凸版印刷、トヨタ自動車東日本、豊田自動織機、日産車体、日本郵船、日本IBM、日本総合研究所、野村総合研究所、浜松ホトニクス、日立システムズ、日立製作所、日立ソリューションズ、ファナック、富士通、富士通エフサス、富士電機、ホンダ、みずほ情報総研、三菱自動車工業、三菱重工業、三菱電機、三菱電機エンジニアリング、三菱日立パワーシステムズ環境ソリューション、山崎製パン、ヤマハモーターエレクトロニクス、楽天、LIXIL、東京都職員進学78.5%(73人)その他機械器具7.5%(7人)情報通信業6.4%(6人)その他内訳:建設業 2.1% (2人)公務員 1.1% (1人)金融・保険業 1.1% (1人)不動産・物品賃貸業 1.1% (1人)教育・学習支援業 1.1% (1人)鉄鋼・金属 1.1% (1人)IHI、アイシン・エィ・ダブリュ、アキレス、曙ブレーキ工業、アズビル、アライドマテリアル、岩崎電気、ウィルグループ、NLTテクノロジー、NTN、オーテック、オルガノ、ガリバーインターナショナル、キッツ、共同印刷、コイト電工、JR東日本、ジャパンディスプレイ、商工組合中央金庫、ジョンソンコントロールズ、新日鐵住金、住友化学、住友電装、セイコーインスツル、セゾン情報システムズ、セントラル硝子、SOLIZE、第一工業、大王製紙、ダイニック、大日本印刷、太平洋マテリアル、大豊建設、太陽誘電、鉄道・運輸機構、デンソー、東芝、東燃ゼネラル石油、東プレ、東邦化学工業、東邦ガス、東洋システム、トッパン・フォームズ、トヨタ自動車、ニチレキ、日産化学工業、日新製鋼、日東電工、日本コンクリート工業、日本特殊陶業、日本化学産業、日本総合研究所、日本電子、パナソニック、日立オートモーティブシステムズ、日立化成、富士電機、双葉甲府幼稚園、ホンダ、マクニカ、マツダ、三菱自動車工業、三菱電線工業、メイテック、ヤマハモーターエンジニアリング、LIXIL、ワークスアプリケーションズ、航空自衛隊、特許庁、千葉県船橋市職員進学 73.8%(76人)その他情報通信業 9.8%(10人)金融・保険業 2.9%(3人)その他内訳:公務員 1.9% (2人)サービス 1.9% (2人)教育・学習支援業 1.9% (2人)卸売・小売業 1.9% (2人)不動産・物品賃貸業 1.0% (1人)化学工業 1.0% (1人)建設業 1.0% (1人)その他(進学・留学予定者等) 2.9% (3人)高校教員、東京理科大学(博士研究員)、朝日インテック、アサヒビール、アサヒフードアンドヘルスケア、アルプスシステムインテグレーション、茨城県信用組合、エイツーヘルスケア、エスビー食品、NEC通信システム、オービック、オリンパス、キッセイ薬品工業、京セラ、キリン、クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン、佐藤製薬、産業経済新聞社、サンヨー食品、シミック、新銀行東京、ソフトバンクグループ、大正製薬、大日本住友製薬、大陽日酸、武田薬品工業、テクバン、東京一番フーズ、東ソー、東洋ビューティ、トオカツフーズ、ニチレイ、ニチレイフーズ、日清食品、ニッセイ情報テクノロジー、日鉄住金環境、日東金属工業、日本オラクル、ノバルティスファーマ、パレクセル・インターナショナル、ピーアンドアイ、フォーラムエンジニアリング、ブリヂストンソフトウェア、ポッカサッポロフード&ビバレッジ、マイクロンメモリジャパン、丸大食品、三井住友信託銀行、ミッショナリー、三菱商事、武蔵野フーズ、Meiji Seika ファルマ、森永乳業、理化学研究所、ローソン、ロック・フィールド、ロッテ、ワールドインテック、環境省その他進学 2.9%(7人) 金融・保険業 27.7% (66人)情報通信業21.4%(51人)サービス9.7%(23人)その他内訳:公務員 6.3% (15人)機械器具 6.3% (15人)卸売・小売業 4.2% (10人)運輸・郵便業 2.5% (6人)不動産・物品賃貸業 2.5% (6人)建設業 2.5% (6人)化学工業 2.1% (5人)電子部品 1.7% (4人)非営利団体 1.3% (3人)その他の業種 3.4% (8人)その他(進学・留学予定者等) 5.5% (13人)高校教員、ANA、ANAシステムズ、EMCジャパン、JAL、JR東日本、JR北海道、JR四国、NTTデータCCS、NTTデータ・システムサービス、NTTデータマネジメントサービス、NECソリューションイノベータ、NTTコムエンジニアリング、NTTデータSMS、SMBCコンシューマーファイナンス、アコム、朝日広告社、アフラック、アマノ、一条工務店、伊藤忠アビエーション、荏原製作所、大垣信用金庫、オリコ、鹿児島テレビ放送、倉敷紡績、群馬銀行、京葉銀行、埼玉県信用農業協同組合連合会、埼玉県信用保証協会、さくら情報システム、JTB商事、資産管理サービス信託銀行、静岡銀行、シスコシステムズ、七十七銀行、シティグループ証券、商工組合中央金庫、常陽銀行、新生フィナンシャル、スズキ、全国信用協同組合連合会、綜合警備保障、ソニー生命保険、損害保険ジャパン日本興亜、大成建設、ダイドードリンコ、太陽生命保険、大和証券グループ本社、千葉銀行、東急ビルメンテナンス、東急リバブル、東京海上日動システムズ、東芝、ドン・キホーテ、日興システムソリューションズ、ニッセイ情報テクノロジー、日本IBM、日本IBMソリューションサービス、日本郵政、日本銀行、日本システム開発、日本生活協同組合連合会、日本生命保険、日本トラスティ・サービス信託銀行、農中情報システム、農林中央金庫、野村證券、野村総合研究所、博報堂DYメディアパートナーズ、八十二銀行、パナソニックネットソリューションズ、阪急交通社、日立キャピタル、福岡銀行、富士製薬工業、北海道電力、前田道路、松岡会計事務所、みずほフィナンシャルグループ、三井情報、三井住友銀行、三井住友信託銀行、三井不動産リアルティ、三菱総研DCS、三菱東京UFJ銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJリース、武蔵野銀行、メットライフ生命保険、メトロシステムズ、山口朝日放送、よしもとスタッフマネジメント、楽天、リコージャパン、りそなホールディングス、りそなグループ、ローソン、陸上自衛隊、航空自衛隊、国税庁関東信越国税局、国税庁東京国税局、国税庁名古屋国税局、京都府職員、茨城県潮来市職員、神奈川県横浜市職員、埼玉県本庄市職員、千葉県茂原市職員、千葉県船橋市職員、東京都北区職員、北海道帯広市職員上記は、経営学部卒業生の主な就職先です。進学25.3% (24人)教育・学習支援業20.0%(19人)その他情報通信業10.5%(10人)その他内訳:サービス 6.2% (6人)不動産・物品賃貸業 3.1% (3人)金融・保険業 3.1% (3人)運輸・郵便業 1.1% (1人)鉄鋼・金属 1.1% (1人)機械器具 1.1% (1人)卸売・小売業 1.1% (1人)理学専攻科 5.3% (5人)その他(進学・留学予定者等) 22.1% (21人)中学・高校教員、アイ・エス・ビー、アイエム、アウトソーシングテクノロジー、青山商事、アサミ精工、イーピーエス、学術図書出版社、カクタ、学究社、河合塾進学研究所、キーウェアソリューションズ、クォンツ・リサーチ、さくら情報システム、JR東日本、JR東日本情報システム、セコム、セコム損害保険、セブン-イレブン・ジャパン、ソニーLSIデザイン、ソフトプレックス、ダイナム、大洋システムテクノロジー、TISソリューションリンク、ディー・エル・イー、TDCソフトウェアエンジニアリング、テクバン、テリロジー、ドラン、日本IBM、日本消防検定協会、バーネット、パスカリア、パナソニックシステムネットワークス、東日本学院、まいばすけっと、三菱東京UFJ銀行、SOMPOケアメッセージ、ヤマイチ、山手学院、臨海、ルミノシステム、ワークスアプリケーションズ、陸上自衛隊、東京都中央区職員、埼玉県松伏町職員進学21.6%(25人)情報通信業12.9%(15人)サービス10.3%(12人)その他その他内訳:機械器具 4.3% (5人)電子部品 3.4% (4人)公務員 3.4% (4人)不動産・物品賃貸業 2.6% (3人)卸売・小売業 2.6% (3人)教育・学習支援業 2.6% (3人)その他の業種 5.2% (6人)理学専攻科 0.9% (1人)その他(進学・留学予定者等) 30.2% (35人)中学教員、アイテック、アイデンティティ、アイドマ・ホールディングス、アイビーシステムズ、商人ねっと、アスパーク、いすゞ自動車、インフォテックソリューション、NEC、岡三情報システム、オメガコンサルタンツ、キャリアデザインセンター、キューブシステム、KSK、KCS、JR東日本メカトロニクス、JVCケンウッド・エンジニアリング、JIEC、システナ、JALインフォテック、ジョンソンコントロールズ、ソニー、SOLIZE Engineering、東京パワーテクノロジー、東芝ライテック、凸版印刷、トランス・コスモス、日揮プラントイノベーション、日本サーモスタット、日本郵政、日本インサイトテクノロジー、ピー・エス・アイ、光通信、ビクセン、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、ブリヂストン、ブレインチャイルド、松屋フーズ、丸紅OKIネットソリューションズ、三井住友海上あいおい生命保険、メッセージ、八洲測器、八洲電機、ユーヴィックス、吉野工業所、ラムリサーチ、リューマンシステムイースト、ワークスアプリケーションズ、海上保安庁、環境省、経済産業省、航空自衛隊、東京都墨田区職員進学36.4%(40人)情報通信業9.1%(10人)サービス6.4%(7人)教育・学習支援業6.4%(7人)その他その他内訳:卸売・小売業 5.5% (6人)化学工業 4.5% (5人)機械器具 2.7% (3人)不動産・物品賃貸業 0.9% (1人)電子部品 0.9% (1人)食料品 0.9% (1人)建設業 0.9% (1人)金融・保険業 0.9% (1人)窯業・土石製品 0.9% (1人)ゴム・皮革製品 0.9% (1人)その他(進学・留学予定者等) 22.7% (25人)小学校・中学・高校教員、イーピーエス、井田産業、VDFサンロイヤル、王子ホールディングス、大塚商会、沖縄県海洋深層水研究所、ガイヤ、群馬銀行、KDDI、国家公務員共済組合連合会、三機工業、JFEスチール、地盤調査事務所、湘南ゼミナール、セイコーインスツル、大日本印刷、立花エレテック、WDB、千代田化工建設、千代田グラビヤ、デクセリアルズ、テラル、東京エレクトロンデバイス、東京電力、東芝マイクロエレクトロニクス、永山コンピューターサービス、ニッコーマテリアルズ、日産自動車販売、ニッタン電子、日本ケミコン、日本IBM、日本表面化学、ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング、野村総合研究所、ハイサイド・コーポレーション、長谷川ホールディングス、パナソニック、日立化成、日立パワーソリューションズ、フォトロン、フナコシ、ぺんてる、ホッカンホールディングス、マックスバリュ関東、ミズラボ、ミツバ、JA宮崎経済連、龍生堂本店、ワークスアプリケーションズグループ、ライト製作所、エヌアイデイ、ウェイブ、日本消防検定協会、ブリヂストン、レンゴー、スリーボンド、海上保安庁、大分県職員、東京都職員上記は、経営学部卒業生の進路です。168学科INDEX

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