東京理科大学 大学案内2018
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卒業後の進路(平成29年3月31日現在)主な就職先(当該学科を卒業の本学大学院生を含む)進学66.7%(58人)情報通信業 10.3%(9人)その他その他内訳:化学工業 4.6% (4人)教育・学習支援業 4.6% (4人)金融・保険業 4.6% (4人)サービス 2.4% (2人)公務員 2.4% (2人)不動産・物品賃貸業 1.1% (1人)繊維・衣料 1.1% (1人)機械器具 1.1% (1人)非営利団体 1.1% (1人)警視庁、埼玉県職員、東京都職員、三重県職員、神奈川県横浜市職員、アサヒビール、味の素、アステラス製薬、アストラゼネカ、アドバンテック、伊藤園、医療システム研究所、SMBC日興証券、NECソリューションイノベータ、NEC通信システム、NTTデータ、NTTデータ・フィナンシャルコア、オリンパス、神奈川県内広域水道企業団、コニカ・ミノルタ情報システム、JTB首都圏、静岡ガス、資生堂、JAL、大和証券グループ本社、大和総研ホールディングス、大和総研、中外製薬、ツインバード工業、デリア食品、ニコン、ニチレイバイオサイエンス、日本製粉、日本通運、ニトリ、日本IBMシステムズ・エンジニアリング、日本ジェネリック、日本生命保険、日本ユニシス、博報堂DYインターソリューションズ、日立コンサルティング、日立ソリューションズ・クリエイト、日立ハイテクフィールディング、日立F&L、富士通、富士フイルムコンピューターシステム、フューチャーアーキテクト、ポーラ化成工業、マイクロジェット、三井情報、三菱総研DCS、メビックス、森永乳業、森永製菓、山田養蜂場、ユニテックフーズ、ワールドインテック、高校教員進学 59.8%(61人)建設業 14.7%(15人)その他公務員 4.9%(5人)その他内訳:不動産・物品賃貸業 3.9% (4人)サービス 3.9% (4人)金融・保険業 2.0% (2人)運輸・郵便業 1.0% (1人)非営利団体 1.0% (1人)情報通信業 1.0% (1人)その他の製造業 1.0% (1人)鉄鋼・金属 1.0% (1人)その他(進学・留学予定者等) 5.8% (6人)新居千秋都市建築設計、安藤・間、イトーキ、ASR、縁、NTTファシリティーズ、オウヴィ一級建築事務所、オーヴ・アラップ・アンド・パートナーズ・ジャパン・リミテッド、オーデリック、大林組、織本構造設計、鹿島建設、木内建設、熊谷組、計画・環境建築、KDDI、構造システム、国際航業、佐藤総合計画、サンフロンティア不動産、JR東日本、清水建設、住宅金融支援機構、昭和システムエンジニアリング、新日鐵住金、スペース、西武鉄道、積水ハウス、セック、大光電機、大成建設、大東建託、大和ハウス工業、タカラスタンダード、高松建設、竹中工務店、丹青社、東洋エンジニアリング、TOTOバスクリエイト、都市再生機構、戸田建設、飛島建設、西松建設、ニチハ、日建設計、日本設計、博展、長谷工コーポレーション、BGW、フジタ、フローリック、星野リゾート、ポラス、みかんぐみ、三井住友建設、三井ホーム、メッセージ、森トラスト、山下設計、国土交通省北海道開発局、消防庁、香川県職員、神奈川県職員、徳島県職員、東京都豊島区職員、富山県富山市職員進学81.1%(86人)情報通信業 6.7%(7人)その他機械器具2.9%(3人)その他内訳:不動産・物品賃貸業 1.9% (2人)化学工業 1.9% (2人)電子部品 0.9% (1人)その他の製造業 0.9% (1人)公務員 0.9% (1人)サービス 0.9% (1人)その他(進学・留学予定者等) 1.9% (2人)IHI、青葉化成、旭硝子、味の素ファインテクノ、ADEKA、アルバック、AGCセラミックス、エスケー化研、NOK、オルガノ、花王、クラレ、クレハ、サイデン化学、サラヤ、GSユアサ、JR東日本、JSR、JX日鉱日石エネルギー、JCRファーマ、J-POWER、昭和電工、信越化学工業、新日鐵住金、スズキ、住友大阪セメント、住友重機械工業、住友電気工業、西部ガス、綜研化学、ソニー、大気社、大正製薬、高砂熱学工業、デンソー、東光、東西化学産業、東ソー、DOWAホールディングス、西日本プラント工業、日医工、日油、日産化学工業、日東電工、日宝化学、日本軽金属、日本ペイントホールディングス、日本エア・リキード、日本化薬、日本合成化工、野村総合研究所、ノリタケカンパニーリミテド、パナソニック、日立化成、富士重工業、ブリヂストン、フルヤ金属、ぺんてる、ホギメディカル、堀場製作所、ホンダ、マツダ、三井住友銀行、三井造船、三越伊勢丹、三菱アルミニウム、三菱マテリアル、三菱レイヨン、村田製作所、横河電子機器、ライオン・スペシャリティ・ケミカルズ、りそな銀行、菱電商事、千葉県警察、東京都職員、山形県職員進学53.8%(84人)その他情報通信業 12.2%(19人)電子部品 6.4%(10人)その他内訳:機械器具 5.8% (9人)サービス 5.1% (8人)電気・ガス・水道・熱供給業 2.6% (4人)建設業 1.9% (3人)印刷・同関連産業 1.3% (2人)卸売・小売業 1.3% (2人)その他の業種 5.8% (9人)その他(進学・留学予定者等) 3.8% (6人)アイシン精機、旭化成、アドバンテスト、いすゞ自動車、伊藤忠テクノソリューションズ、SMC、SCSK、NEC、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTドコモ、NTT東日本、キーエンス、キヤノン、九州電力、クボタ、栗本鐵工所、京葉ガス、JR東海、JR東日本、JX日鉱日石エネルギー、J-POWER、ジャパンマリンユナイテッド、新日鐵住金、スカパーJSAT、スタンレー電気、セイコーインスツル、セイコーエプソン、ソニー、ソフトバンクグループ、TDK、デンソー、東海理化、東芝、東北電力、トヨタ自動車、豊田自動織機、日建設計、日産自動車、日産テクノ、日本IBM、日本ガイシ、日本航空電子工業、野村総合研究所、パイオニア、パナソニック、パナソニックESエンジニアリング、日立製作所、日立パワーソリューションズ、ビッグローブ、ヒロセ電機、富士重工業、富士ゼロックス、富士通、富士通ゼネラル、ブラザー工業、北海道電力、ホンダ、三井造船、三菱電機、ヤフー、ラムリサーチ、ルネサスエレクトロニクス、ローム、海上自衛隊、特許庁、防衛装備庁、新潟県新潟市職員進学25.9% (30人)その他情報通信業41.4%(48人)サービス6.0%(7人)機械器具6.0%(7人)その他内訳:電子部品 4.3% (5人)金融・保険業 3.4% (4人)食料品 2.6% (3人)卸売・小売業 1.7% (2人)不動産・物品賃貸業 0.9% (1人)化学工業 0.9% (1人)その他の製造業 0.9% (1人)医療・保険業 0.9% (1人)その他(進学・留学予定者等) 5.1% (6人)RCF復興支援チーム、IHI、アズビル、イオンリテール、いすゞ自動車、SCSK、NEC、NECソリューションイノベータ、NTT、NTTコミュニケーションズ、NTTコムウェア、NTTデータ、NTTデータアイ、NTTデータシステム技術、NTTドコモ、FBS、大塚商会、花王、カルソニックカンセイ、キヤノン、キヤノンITソリューションズ、光洋電子工業、サイバーエージェント、JTB情報システム、住友電工情報システム、住友電装、セブン&アイ・ネットメディア、そら、大日本印刷、大和ハウス工業、タマポリ、TIS、DTS、東芝ソリューション、東芝メディカルシステムズ、TOTO、日本アイ・ビー・エム システムズ・エンジニアリング、日本管財、日本航空電子工業、日本総合研究所、日本HP、日立公共システム、日立製作所、日立パワーソリューションズ、日立物流、日比谷コンピュータシステム、富士通、富士通ミッションクリティカルシステムズ、プルデンシャル生命保険、みずほ銀行、みずほ証券、みずほ情報総研、三菱総研DCS、三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ国際投信、明治安田システム・テクノロジー、菱友システムズ、YKK、会計検査院、北海道札幌市職員進学65.9%(83人)機械器具12.7%(16人)サービス 4.7%(6人)その他その他内訳:公務員 2.4% (3人)情報通信業 2.4% (3人)電子部品 1.6% (2人)建設業 1.6% (2人)卸売・小売業 1.6% (2人)その他の業種 4.7% (6人)その他(進学・留学予定者等) 2.4% (3人)東北大学(博士研究員)、ソニー、IHI、旭化成、稲葉製作所、エスビー食品、NHK、NTTデータ、NTTデータビジネスシステムズ、荏原製作所、オリンパス、花王、鹿島建設、ガリバーインターナショナル、キーエンス、ケーヒン、小松製作所、小森コーポレーション、JR東海、JR東日本、ジャパンマリンユナイテッド、新光電気工業、新日鐵住金、スズキ、セイコーインスツル、セイコーエプソン、ダイキン工業、大日本印刷、大和総研グループ、タカラスタンダード、中越パルプ工業、TDK、デンソー、電通国際情報サービス、TOTO、トヨタ自動車、豊田自動織機、日揮プラントイノベーション、日産自動車、日産車体、日清紡ホールディングス、日本精工、日本総合研究所、パイオニア、パナソニック、パナソニック システムネットワークス システムソリューションズジャパンカンパニー、浜松ホトニクス、日立建機、日立製作所、不二越、富士通、ポラス、マツダ、三井造船、三菱化学エンジニアリング、三菱自動車工業、三菱重工業、三菱電機、LIXIL、リコー、YKK、国土交通省、神奈川県内広域水道企業団、千葉県職員、東京都職員、千葉県船橋市職員進学25.5% (26人)公務員36.3%(37人)建設業 14.7%(15人)その他その他内訳:運輸・郵便業 7.8% (8人)不動産・物品賃貸業 6.8% (7人)サービス 3.9% (4人)卸売・小売業 1.0% (1人)その他の製造業 1.0% (1人)電気・ガス・水道・熱供給業 1.0% (1人)情報通信業 1.0% (1人)その他(進学・留学予定者等) 1.0% (1人)鹿島建設、大成建設、大林組、清水建設、前田建設工業、東急建設、安藤・間、熊谷組、奥村組、三井住友建設、竹中土木、戸田建設、五洋建設、鉄建建設、東鉄工業、JR東日本、JR東海、JR西日本、JR北海道、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、京王電鉄、NEXCO東日本、NEXCO中日本、首都高速道路、東京電力、電源開発、東京ガス、日本工営、パシフィックコンサルタンツ、オリエンタルコンサルタンツ、エイト日本技術開発、ジェイアール東日本コンサルタンツ、協和エクシオ、長大、日本交通技術、NJS、日立造船、三井造船、横河ブリッジ、日立製作所、ANA、星野リゾート、NECソリューションイノベータ、日立産業制御ソリューションズ、加藤建設、川田工業、川田テクノシステム、JFEエンジニアリング、ジェコス、大京穴吹建設、中日総合技術開発、日本バルカー工業、日本能率協会総合研究所、サミー、港湾空港技術研究所、国土交通省、北海道職員、東京都職員、千葉県職員、茨城県職員、静岡県職員、栃木県職員、神奈川県横浜市職員、東京都特別区職員、静岡県浜松市職員、岐阜県高山市職員、長野県松本市職員166学科INDEX

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