東京理科大学 大学案内2018
165/172

卒業後の進路(平成29年3月31日現在)主な就職先(当該学科を卒業の本学大学院生を含む)進学69.9%(79人)機械器具 6.2%(7人)その他電子部品 7.1%(8人)その他内訳:情報通信業 5.3% (6人)サービス 3.5% (4人)公務員 2.7% (3人)電気・ガス・水道・熱供給業 0.9% (1人)建設業 0.9% (1人)金融・保険業 0.9% (1人)その他の製造業 0.9% (1人)その他(進学・留学予定者等) 1.7% (2人)東京大学(特別研究員)、アイアンドエルソフトウェア、IHI、アクセンチュア、旭化成、アズビル、アルプス電気、いすゞ中央研究所、インターネットイニシアティブ、NEC、NEC情報システムズ、NOK、NTT、NTTデータエービック、NTTデータビジネスシステムズ、NTTドコモ、NTTファシリティーズグループ、オークマ、オーディオテクニカ、キヤノン、極東貿易、KDDI、JR東日本、清水建設、シャープ、JAL、ジュピターテレコム、スタンレー電気、スパイスボックス、ソニー、ソフトバンクグループ、ダイフク、太洋電機産業、大和総研グループ、テラモーターズ、電菱、東京海上日動システムズ、東京ガス、東京メトロ、東京電力、東芝、東芝機械、東芝電機サービス、東芝メディカルシステムズ、トヨタ自動車、日産自動車、日産テクノ、日本IBM、日本総合研究所、日本電子計算、日立製作所、ビッグローブ、日野自動車、ファナック、富士重工業、富士ソフト、富士通ミッションクリティカルシステムズ、三菱電機、ヤマハ発動機、ユニアデックス、横浜銀行、リコー、神奈川県職員ーソーシャルデザイン系では、ヒューマンコミュニケーション能力を生かし、情報系企業はもちろん、金融、保険、運輸、マスコミ関連企業など、データサイエンス系では、情報系企業、統計的知識を生かせる薬品メーカー、金融系企業でのデータアナリストなど、ソフトウェアデザイン系では、情報系企業、電気電子企業、電力系企業など、インテリジェントシステム系では、情報系企業、特にネットワーク事業を展開している企業などが考えられます。また、より深く学び、研究したい学生は大学院へ進学します。進学80.3%(61人)その他機械器具 7.9%(6人)情報通信業4.0%(3人)その他内訳:電気・ガス・水道・熱供給業 1.3% (1人)鉄鋼・金属 1.3% (1人)建設業 1.3% (1人)運輸・郵便業 1.3% (1人)その他の製造業 1.3% (1人)その他(進学・留学予定者等) 1.3% (1人)IHI、アビームコンサルティング、アルパイン、いすゞ自動車、インフォコム、ヴァレオジャパン、NECエンジニアリング、NTTファシリティーズ、エンケイ、オリンパス、カシオ計算機、川崎重工業、キリン、クボタ、KYB、神津精機、コンチネンタル・オートモーティブ、相模鉄道、JR東海、シマノ、清水建設、ジヤトコ、ジャパンディスプレイ、新日鐵住金、住友重機械工業、住友電気工業、セイコーエプソン、関水金属、田中水力、電気興業、デンソー、東海メディカルプロダクツ、東京電力、東芝メディカルシステムズ、東ソー、トヨタ自動車、ナブテスコ、ニチハ、日産自動車、日清エンジニアリング、日本オラクル、日本光電工業、日本製紙、日本ゼオン、パナソニック、日立化成、日立製作所、非破壊検査、フォーエム、富士重工業、富士ゼロックスアドバンストテクノロジー、富士通ゼネラル、富士電機、マツダ、三谷産業、三井金属鉱業、三井製糖、三葉製作所、三菱自動車工業、三菱電機、三菱レイヨン、八ヶ岳モールマネージメント、ヤマハ発動機、ローランド、国土交通省進学 1.3%(1人)医療・保険業23.7%(18人)化学工業22.4%(17人)卸売・小売業11.9%(9人)その他サービス15.8%(12人)その他内訳:公務員 10.6% (8人)非営利団体 3.9% (3人)教育・学習支援業 3.9% (3人)金融・保険業 1.3% (1人)機械器具 1.3% (1人)その他(進学・留学予定者等) 3.9% (3人)東京理科大学(助教)、東邦大学(助教)、アインファーマシーズ、上尾中央総合病院、旭化成ファーマ、アステラス製薬、イオンリテール、板橋中央総合病院グループ、医薬品医療機器総合機構、ウエルシア薬局、MSD、大塚製薬、小野薬品工業、科研製薬、鎌ケ谷総合病院、刈谷豊田総合病院、協和発酵キリン、協和メデックス、クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン、クオール、国立国際医療研究センター病院、国立病院機構、シミックホールディングス、順天堂大学医学部附属順天堂医院、大鵬薬品工業、千葉大学医学部附属病院、千葉メディカルセンター、デロイト トーマツ コンサルティング、東京医科大学、東京女子医科大学病院、東京新宿メディカルセンター、東京大学医学部附属病院、東京西徳洲会病院、鳥居薬品、名古屋大学医学部附属病院、西東京中央総合病院、日本化薬、日本臓器製薬、ノバルティスファーマ、ファーマライズホールディングス、富士フイルムRIファーマ、富士薬品、北水会記念病院、マツモトキヨシホールディングス、Meiji Seika ファルマ、メルク、大阪府警察、群馬県職員、東京都職員進学95.1%(78人)その他その他内訳:食料品 1.2% (1人)化学工業 1.2% (1人)運輸・郵便業 1.2% (1人)非営利団体 1.2% (1人)東京理科大学(博士研究員)、アイコン・ジャパン、アクセンチュア、アグレックス、アステラス製薬、アステラス分析科学研究所、アッヴィ、イーピーエス、EPSホールディングス、イトーヨーカ堂、医薬品医療機器総合機構、医療システム研究所、MSD、LSIメディエンス、大塚製薬工場、花王、化学及血清療法研究所、科研製薬、協和発酵キリン、クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン、グラクソ・スミスクライン、三明グループ、JT、資生堂、シミック、信越化学工業、住友化学、第一三共、第一三共RDノバーレ、大正製薬、大日本住友製薬、大和証券グループ本社、高田製薬、田辺三菱製薬、中外製薬、中外製薬工業、中外臨床研究センター、帝國製薬、東京海上日動火災保険、東京化成工業、東和薬品、日産化学工業、日本新薬、日本分析センター、日本薬品工業、ノバルティスファーマ、ノボノルディスクファーマ、パレクセル・インターナショナル、阪大微生物病研究会、藤本製薬、富士薬品、プライム・ブレインズ、ポーラファルマ、三笠製薬、山梨大学医学部附属病院、有機合成薬品工業、愛知県職員、東京都職員進学16.5%(16人)教育・学習支援業24.7%(24人)金融・保険業16.5%(16人)情報通信業13.4%(13人)その他その他内訳:サービス 6.2% (6人)公務員 3.1% (3人)その他の製造業 2.1% (2人)卸売・小売業 2.1% (2人)機械器具 1.0% (1人)食料品 1.0% (1人)電子部品 1.0% (1人)理学専攻科 1.0% (1人)その他(進学・留学予定者等) 11.4% (11人)中学・高校教員、AEVIC、インテリジェンス、インフォメーション・ディベロプメント、エース、SCSK、SGフィルダー、NEC、NECソリューションイノベータ、NEC通信システム、NHK、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ・フィナンシャルコア、MDI、オープンハウス、カストマシステム、ゴルフパートナー、さくら情報システム、さなる、ジェーシービー、敷島製パン、シスコシステムズ、ジャパンコンピュータテクノロジー、スタイル・フリー、セディナ、ソフトバンクグループ、ダイキン工業、大和ハウス工業、地域医療振興協会、チノー、中萬学院、東海東京証券、東急不動産、トヨタ情報システム愛知、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、ネットワークバリューコンポネンツ、野村総合研究所、パワーソリューションズ、光通信、ビジュアルビジョン、日立産業制御ソリューションズ、日立製作所、日野自動車、富士通マーケティング、フロムエーワーク、みずほ証券、みずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行、明光ネットワークジャパン、ラウンドワン、りそなグループ、リンクレア、ルネサスシステムデザイン、茨城県東海村職員進学55.9%(52人)その他情報通信業18.3%(17人)教育・学習支援業 5.4%(5人)その他内訳:サービス 4.3% (4人)電子部品 3.2% (3人)機械器具 3.2% (3人)公務員 2.1% (2人)金融・保険業 1.1% (1人)卸売・小売業 1.1% (1人)電気・ガス・水道・熱供給業 1.1% (1人)繊維・衣料 1.1% (1人)その他(進学・留学予定者等) 3.2% (3人)中学・高校教員、アズビル、アスモ、アルパイン、アルバック、SMBC日興証券、NEC、NECソリューションイノベータ、NTTデータエマーズ、NTTデータMSE、NTTデータオーロラ、ギガフォトン、グローバル・システム・クリエイト、KDDI、コムシス情報システム、CIJ、ジャパンディスプレイ、セコム、セブン-イレブン・ジャパン、ダイテック、TIS、テラダイン、東京電力、東光電気工事、トランス・コスモス、中山製菓、日本銀行、日本製鋼所、日本ユニシス、日立アプライアンス、日立システムズ、日立ハイテクノロジーズ、ヒロセ、富士通、富士通ネットワークソリューションズ、富士フイルム、双葉電子工業、ホンダ、マックスバリュ関東、丸井グループ、三菱自動車工業、三菱総研DCS、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、武蔵エンジニアリング、明治安田システム・テクノロジー、横浜銀行、ヨドバシカメラ、リコー、臨海、ローム、厚生労働省、財務省横浜税関、茨城県職員、東京都職員、千葉県船橋市職員、東京都大田区職員、東京都練馬区職員進学39.8%(37人)その他情報通信業31.2%(29人)電子部品5.4%(5人)その他内訳:機械器具 4.3% (4人)金融・保険業 2.2% (2人)サービス 2.2% (2人)卸売・小売業 2.2% (2人)学術研究機関 1.0% (1人)教育・学習支援業 1.0% (1人)公務員 1.0% (1人)その他 (進学・留学予定者等) 9.7% (9人)東京理科大学(助教)、あいおいニッセイ同和損害保険、アズビル、イーピーエス、イノテック、SCSK、NEC情報システムズ、NECソリューションイノベータ、NEC通信システム、NTTコミュニケーションズ、NTTコム エンジニアリング、NTTデータ、NTTデータアイ、NTT東日本、キヤノン、京セラコミュニケーションシステム、京セラドキュメントソリューションズ、クレスコ、KDDI、コーエーテクモホールディングス、興和、システナ、システムズ・デザイン、ジャストシステム、新光商事、ソフトバンクグループ、大正富山医薬品、大和総研グループ、中外製薬、TIS、テクバン、デンソー、東京海上日動システムズ、ドコモ・システムズ、凸版印刷、ニッセイ情報テクノロジー、日本総合研究所、任天堂、農中情報システム、ノバルティスファーマ、野村総合研究所、パイオニア、パナソニック システムネットワークス システムソリューションズジャパンカンパニー、日立システムズ、日立製作所、日立ソリューションズ、ファイザー、富士通ネットワークソリューションズ、ブラザー工業、三井情報、三菱電機、ヤフー、ワークスアプリケーションズグループ、東京都職員(2016年4月新設学科)164学科INDEX

元のページ  ../index.html#165

このブックを見る