立教大学 大学案内2017
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学芸員課程司書課程社会教育主事課程学芸員課程は、学芸員(博物館や美術館、水族館、動物園、植物園などで、資料の収集、保管、展示および調査研究などを行う専門的職員)の資格を取得するためのもので、学外での実習などにも力を入れています。就職先は必ずしも多くはないのが現状ですが、本学学芸員課程に対する評価は高く、多数の資格取得者を出しています。授業は池袋キャンパスのみで開講。司書課程は、「図書館司書」と「学校図書館司書教諭」の2つのコースに分かれています。「図書館司書」コースは、公共図書館や大学図書館などの専門職員希望者を対象にし、司書の資格が取得できます。「学校図書館司書教諭」コースは、小中高等学校の司書教諭をめざす人を対象にしています。司書教諭の資格取得のためには、教職課程を併修する必要があります。授業は池袋キャンパスのみで開講。都道府県や市区町村教育委員会などでの青少年、成人、高齢者の学級・講座の企画・実践または公民館や青年教育施設での指導・助言を行うのが社会教育主事です。本課程では生涯学習の時代にふさわしい視野をもった人材の育成をめざします。川口幸也教授中村百合子准教授/上田修一特任教授髙井 正特任准教授その他の資格取得裁判官・検察官・弁護士 C▼ 法務研究科(大学院)法曹(裁判官・検察官・弁護士)になるには、司法試験に合格する必要がありますが、その受験資格を得るには、文部科学省の認許を受けた法科大学院の修了あるいは司法試験予備試験合格が必要です。立教大学では法務研究科が法科大学院にあたり、3年標準型、2年短縮型のコースがあります。初級スポーツ指導員 A▼ コミュニティ福祉学部コミュニティ政策学科、スポーツウエルネス学科しょうがいを抱えた人が体を鍛えたり、スポーツを楽しんだりするのをサポートおよび指導を行う障害者スポーツ指導員には、初級・中級・上級が設けられています。レクリエーション・インストラクター A▼ コミュニティ福祉学部スポーツウエルネス学科さまざまなレクリエーションの方法を紹介し、楽しい遊び方を指導することで、多くの人にレクリエーションの楽しさを体験してもらい、心と体をリフレッシュしてもらうことを目的とする仕事がレクリエーション・インストラクターです。社会福祉士・精神保健福祉士 B▼ コミュニティ福祉学部福祉学科さまざまな福祉に関する相談に応じ、指導・助言、その他の援助を行う社会福祉士。精神しょうがい者の福祉についての相談援助を行う精神保健福祉士。コミュニティ福祉学部福祉学科では、これらの資格取得のための国家試験受験資格に必要な全科目を開講しています。健康運動指導士 B▼ コミュニティ福祉学部スポーツウエルネス学科運動不足による肥満、糖尿病、高血圧、動脈硬化、心臓病などの生活習慣病を予防し、健康水準を保持・増進することを目的とした、個人に適した運動メニューの作成・指導ができる厚生労働大臣認定の資格です。日本語教員 A▼ 異文化コミュニケーション学部異文化コミュニケーション学科日本語教員になるために、特定の免許・資格はありませんが、文部科学省の定めるガイドラインを満たしていることが望ましいとされています。異文化コミュニケーション学部では、それに適う日本語教員養成プログラムを設置しています。このプログラムは「日本語を母語としない人々に対して日本語を教える教員になるために必要な特別の教育を行うもの」で、このプログラムを履修して所定の授業科目および単位を修得した者には、「日本語教員養成プログラム修了証」が発行されます。臨床心理士 B▼ 現代心理学研究科臨床心理学専攻(大学院)臨床心理士は精神的に悩む人たちの相談を受け、解決へ導くと同時に、心の健康をコンサルティングする心の専門家です。この資格試験を受験するには、日本臨床心理士資格認定協会の指定を受けた大学院修士課程(博士課程前期課程)の修了が必須です。本学の大学院現代心理学研究科臨床心理学専攻は、第1種指定大学院の認定を受けており、特定科目の単位を修得することで臨床期間を経ずに受験資格を得られます。社会調査士 A▼ 経済学部全学科 ▼ 経営学部全学科 ▼ 社会学部全学科 ▼ 観光学部全学科 ▼ コミュニティ福祉学部コミュニティ政策学科 ▼ 現代心理学部心理学科社会調査士は、社会調査の知識や技術を用いて世論や市場動向、社会事象などをとらえる能力と社会調査に必要な知識を有する人に対して、一般社団法人社会調査協会が認定するものです。「取得見込み」の認定により、就職活動に活用することもできます。公認会計士 D ・税理士 B企業の会計監査を行う公認会計士は、受験資格は特になく、誰でも受験することが可能です。また、税金の申告などの代行業務や税務相談を行う税理士は、大学で所定単位数を修得すれば大学3年次以上から受験することができます。経済学部会計ファイナンス学科および大学院経済学研究科ではこれらをめざす学生の受け入れを積極的に行います。旅行業務取扱管理者 D旅行会社の各営業所で業務上の管理監督の任務にあたります。旅行会社は各営業所ごとに1名以上の旅行業務取扱管理者が必要です。観光研究所では、総合・国内旅行業務取扱管理者試験のための公開講座「旅行業講座」を開講しています。A 特定の科目を修得し、申請により得られる資格B 特定科目の単位を修得することで、受験資格を得られる資格C 特定の大学院を修了することなどによって、受験資格を得られる資格D 開講されている科目が資格の内容と関連している例141資格取得支援キャリア・就職支援

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