法政大学 大学・入試案内2017
28/248

学部・学科インデックスキャンパス学科・専修文系市ケ谷多摩市ケ谷学科紹介法律学科憲法、民法、刑法、商法、行政法、労働法、国際法などの基本原理を理解。法的諸問題の考察により法的思考力(リーガルマインド)を磨き、現代社会への対応力を育成します。政治学科政府や自治体の諸問題、都市とまちづくり、市民社会と政治参加など、さまざまな政治現象や政治問題の発生メカニズムと構造を解析し、解決の方法を探究します。国際政治学科グローバリゼーションやアジアの政治と外交について、英語で考え議論できる能力を磨き、国際社会で活躍し、地球共生社会に貢献する人材を育成します。哲学科古代ギリシアから近代の欧米哲学、現代哲学、東洋思想までを網羅。興味ある分野の基礎から専門までを少人数教育で体系的に学び、考える力を養います。日本文学科日本文学の高い専門性を身に付けるため、2年次より文学、言語、文芸の3コースと、個性豊かな21種類のゼミを設定。少人数で密度の高い研究を行います。英文学科英語の実践訓練は主にネイティヴの教授陣が担当。文学系、英語学系、言語学系の3分野にわたって、各分野を専門とする教授陣が個性を発揮した講義と演習を行います。史学科日本史(考古学を含む)、東洋史、西洋史の3分野のいずれかを2年次より専門的に研究。専門性を高めるとともに、多彩な選択科目で学びの視野を広げます。地理学科文化・歴史系、社会・経済系、自然・環境系の3分野で構成。講義、ゼミ、現地研究(フィールドワーク実習)などの実習・実験を通じて地理学を学びます。心理学科心のメカニズムを解明する認知系と心の発達を探究する発達系の2つの領域を柱に、基礎から応用までを網羅しています。幅広い視野形成と知識・技能の修得を目指します。経済学科理論やデータを基に経済現象を的確に分析・考察し、環境や文化といったテーマも含め現代経済の政策課題を解決できる人材を育てます。国際経済学科国際投資・開発、地域経済研究の2つの科目群で構成。リアルタイムで変化し、複雑化する世界の経済現象を解明し、国際社会で貢献できる人材を育てます。現代ビジネス学科企業分析、ビジネス英語、情報処理の能力向上を重視。企業経済、企業会計、産業組織、マクロ経済などの専門知識を基礎に企業経営にアドバイスできる人材を育てます。社会政策科学科理論系と実習系の科目を組み合わせることで、分析力と政策立案能力を養成。行政、企業、NPOなど幅広い分野で政策提言のできる人材育成を目指します。社会学科社会学のさまざまな理論を基に、心理学や教育学などの人文科学からのアプローチも加えながら、人間や文化、コミュニティ、地域研究、国際社会などを分析・考察した上で課題解決を提案できる人材育成を目指します。メディア社会学科メディア論と社会学の広範囲な知識を修得。さらに「映像制作実習」や「メディア分析実習」でコンテンツ制作や分析を実体験し、情報発信力を養います。経営学科経営管理の基礎から組織、人事、会計に関する専門科目を配置。営業や事務部門のプロフェッショナルやゼネラル・マネジャーなどの人材育成を目指します。経営戦略学科国際経営、企業戦略、企業や産業の歴史、経営分析などの専門科目を幅広く設置。グローバルな視野に立った戦略策定や、新たな事業創造を担っていく力を養います。市場経営学科マーケティング、技術・情報、金融などの専門科目により、個別産業の専門知識や、各産業共通の経営ロジックを修得。マーケット創造を担う人材を育成します。国際文化学科高度な外国語運用能力と情報処理能力を磨き、異文化間の諸問題解決に幅広く貢献できる国際社会人の育成を目指します。人間環境学科ローカル・グローバル・経済・人間文化・環境サイエンスの5コースと学際的な科目群や現場体験により、持続可能な社会に貢献する文系の人材を育成します。学びのキーワード暮らしと民法 ◆ 市民生活と行政法 ◆ 企業法令遵守と商法 ◆ 裁判 ◆ 弁護士 ◆ 検察官 ◆ 裁判官 ◆ 政治 ◆ 行政 ◆ 地方自治 ◆ 政治史 ◆ 政治思想・理論 ◆ 個人と社会 ◆ 国際政治 ◆ 国際協力 ◆ 国連 ◆ NGO(非政府組織) ◆ 主要国の政治と外交 など哲学 ◆ 現代思想 ◆ 論理学 ◆ 生き方の探求 ◆ 古典文学 ◆ 現代小説 ◆ 古典芸能 ◆ 日本語学 ◆ 若者ことば ◆ 文芸創作 ◆ 出版編集 ◆ 言語学 ◆ 英語 ◆ 英米文学 ◆ 海外留学 ◆ 外国文化 ◆ 日本史 ◆ 考古学 ◆ 東洋史 ◆ 西洋史 ◆ 地理 ◆ 地学 ◆ 気象予報士 ◆ 地図 ◆ 地域・環境問題 ◆ 民俗 ◆ 観光・旅行 ◆ 交通 ◆ 心理学 ◆ 集団の心理 ◆ 脳科学 ◆ 心の発達 ◆ 心のメカニズム など経済成長 ◆ 制度・組織 ◆ 労働 ◆ 財政 ◆ 金融 ◆ 経済史 ◆ 環境 ◆ ゲーム理論 ◆ 地域再生 ◆ 国際貿易 ◆ グローバルガバナンス ◆ 開発金融 ◆ 国際協力 ◆ 企業経営 ◆ ファイナンス ◆ 簿記・会計 など人間・社会 ◆ 社会心理 ◆ コミュニティ ◆ 若者・雇用 ◆ 国際社会・異文化 ◆ 環境政策 ◆ 企業と社会 ◆ メディア社会 ◆ メディア文化 ◆ 社会調査 ◆ 政策リテラシー ◆ 文章、映像ウェブコンテンツ分析・制作 など企業経営 ◆ 経営戦略 ◆ 起業 ◆ ベンチャービジネス ◆ マーケティング ◆ 経営分析 ◆ 簿記 ◆ 財務会計 ◆ 会計士 ◆ 証券経済 ◆ デイトレード ◆ ビジネスモデル ◆ 人材育成 ◆ 流通経済 ◆ 多国籍企業 ◆ 国際金融 など海外留学 ◆ 異文化交流 ◆ 比較文化 ◆ ICT ◆ 外国語によるコミュニケーション ◆ 映像 ◆ メディア表現 などサステイナビリティ ◆ 地球温暖化 ◆ 自然保護 ◆ リサイクル ◆ 企業の社会的責任 ◆ 国際協力 ◆ 共生のまちづくり ◆ NPO ◆ 環境教育 など学部法学部文学部経済学部社会学部経営学部国際文化学部人間環境学部

元のページ 

page 28

※このページを正しく表示するにはFlashPlayer10.2以上が必要です