法政大学 大学・入試案内2017
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理工学部長李 磊 (リ ライ)法政の総合理工系人材世界で活躍を自然の原理を理解する学問である理学分野、及び自然科学を基礎としてエネルギーや自然の利用を追究する技術である工学分野は、古くから独立・分類されてきました。しかし20世紀末頃からの高度情報化社会の急速な進歩に伴い、新しい学問と技術が理学と工学の境界領域から絶え間無く生まれてきました。理学と工学はもはや独立的な存在ではなく、互いに依存し融合しながら協調的に発展していくことになるでしょう。最近の重力波の観測成功も、精密測量機器の工学技術の進歩があったからこそ、100年前の理論物理学の予想を検証できたのです。現代社会はソフトな思考能力を持つ理学的センスとものづくりの技術力を持つ工学的センスの両方を兼ね備えた人材を求めています。理工学部はこのような世界のどこでも通用する優秀な総合理工系人材を養成しています。http://www.hosei.ac.jp/riko/学部についての詳細はこちら東日本旅客鉄道㈱(JR東日本)、富士重工業㈱、KDDI㈱、トヨタ自動車㈱、全日本空輸㈱、東日本電信電話㈱(NTT東日本)、ソフトバンク㈱、三菱電機㈱、㈱三井住友銀行、オリンパス㈱、東海旅客鉄道㈱(JR東海)、㈱商船三井、日産自動車㈱、東京急行電鉄㈱、パナソニック㈱、キヤノン㈱、損害保険ジャパン日本興亜㈱、日本放送協会(NHK)、大成建設㈱、富士通㈱、スズキ㈱、ANAエアポートサービス㈱、バニラ・エア㈱、日本電気㈱(NEC)、パイオニア㈱、セコム㈱、セイコーエプソン㈱、楽天㈱、アルプス電気㈱、㈱産業経済新聞社、警察庁関東管区警察局、早稲田大学大学院、東京工業大学大学院、東京大学大学院、法政大学大学院 ほか卒業後の進路 (2016年3月卒業生) 教育 2.1%サービス 7.8%情報・通信 20.6%医療・福祉 0.5%公務 1.1%その他業種 0.9%大学院等進学 27.7%建設 2.5%製造 17.2%卸・小売 5.3%金融・保険 6.6%運輸・不動産・公益 6.2%マスコミ 1.6%学部の特色○基本情報技術者(応用情報工学科)○応用情報技術者(応用情報工学科)○電気主任技術者(電気電子工学科)○無線従事者(電気電子工学科)○公害防止管理者(機械工学専修)○自家用操縦士技能証明(航空操縦学専修)○事業用操縦士技能証明(航空操縦学専修)○航空無線通信士(航空操縦学専修)○多発限定変更(航空操縦学専修)○計器飛行証明(航空操縦学専修)○航空英語能力証明(航空操縦学専修)○中学校教諭一種 数学 理科(創生科学科)○高等学校教諭一種 数学 情報(応用情報工学科) 理科(創生科学科)INFO取得できる資格目指せる資格※P.160~の資格紹介と併せてご覧ください。小金井キャンパスでは2008、2011、2013年に順次新館が完成し、新しく優れた教育・研究環境が整っています。工作機械や作業スペースが完備された「ワークショップ」では、図面をもとに研究装置を製作することができ、ものづくりを実体験できる学習環境が整っています。最新機器や附属施設など、研究環境が充実多くの学生が卒業研究を通じて「研究」の面白さ、やりがいを見つけ大学院に進学します。その成果は毎年多くの論文誌掲載、国際会議などでの発表や受賞などにつながっています。高い大学院進学率(学科により3~5割)PBLは、学生が自ら問題点を発見し、その解決法を探って示すことで問題解決能力を鍛える、少人数のグループ制で実施する学習法です。実際の電器製品を分解して構造を理解し、その課題を発見するというユニークな内容のものもあります。PBL(Project-based learning)が必修

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