尾道市立大学 大学案内2019
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Economics, Management & Information Science023 2020年、東京オリンピック開催が決まり、日本ではスポーツに対する関心が高まっています。健康志向によるランニングブームや、それまでマイナーと言われてきたスポーツの注目度も高まってきており、2010年からスポーツ用品メーカーの規模は年々増加傾向を辿っています。そこで私たちは各企業の比較をするべく、有価証券報告書を読み解き、企業価値という観点から国内有力企業の分析を行い、考察を行いました。 企業分析の結果を受けて、企業価値は必ずしも売上高に比例しているわけではないことが分かりました。企業価値を上げるためにはフリーキャッシュフローを増やすことが求められるわけですが、売上を増やすことができても、その時に生じるコストなどが大き過ぎれば、将来への投資にかける資金を生み出すことができなくなってしまいます。これが重なっていけば、将来的に売上は高くてもフリーキャッシュフローは減少することになってしまい、企業価値が下がってしまうことが考えられます。 スポーツ用品メーカーはこれから東京オリンピックにむけて事業の拡大をしていくことになります。世界最大規模のイベントであるオリンピックを日本で行うこのチャンスを、国内各企業がどのようにものにしていくかが注目されます。「DCF法を用いた企業価値の研究 -スポーツ用品業界5社の比較-」小泉ゼミ青葉 宗真・朝倉 拓実

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